Jamf Japanは、飛島建設が、建設現場のDX や社内のデジタル化推進による働き方改革のために導入したiPhone約1,650台の端末管理に、Appleのデバイス管理ソリューション「Jamf Pro」を採用したと発表しています。

飛島建設では社用スマートフォンとして当初はiPhone以外の端末を採用していましたが、「電話がかけられない」「電話が途切れてしまう」など運用面で不安定だったことや、キッティングに必要となる従業員全員のGoogleアカウント作成といった端末管理の面でも課題を抱えていたそうです。

そこで、2019年4月から段階的にiPhoneへの移行を開始し、2022年5月にはMDM（Mobile Device Managemen）ソリューション（以下、MDM）である「Jamf Pro」を採用し約1,650台のiPhoneのデバイス管理を開始したそうです。

Jamf Proで特に効果的だったのは従業員一人一人へのアプリ配布です。飛島建設では業務に必須のアプリはキッティング時に端末へプリインストールし、新しいアプリを導入する際はAppleが提供する管理者用ツール「Apple Business Manager」から購入してMDM経由で配付しているそうです。

また、Jamf Proの「Self Service」の機能を使って飛島建設専用のアプリカタログを作成し、従業員がIT管理者に問い合わせることなく、好きなタイミングで必要なアプリをインストールできる環境を整えたそうです。