第4回神戸医療イノベーションフォーラムにおいて、様々なプレゼンターによる「Session 1」が開催され、習志野台整形外科内科院長, メディカクラウド株式会社代表取締役宮川 一郎先生が「健康医療情報のシームレス連携による患者参加型医療の実現」と題しプレゼンテーションを行った。

自らを主軸とした医療を考える必要があり、医療情報と患者情報は紙でしかなかったが、これを電子化してスムーズに連携する必要があると説明し、iPadを使用した問診システム「owl」を紹介した。


医療情報は英語で検索するとかなり正しい情報が得られるが、日本語検索だと、情報の正確性はかなり低下するのが現状だと説明した。

お薬手帳を持参してくれる患者は少ないが、これからは患者側に、医療施設及び各メーカーの電子カルテ、レセプトコンピューターから 個人の医療情報を電子化しカード「命のMICカード」を所持してもらって、個人管理をしてもらうようにする活動を行っていると説明した。


医療法人社団プラタナス 桜新町アーバンクリニック 院長の遠矢 純一郎先生が「ハッピーエンドをささえるICT在宅医療」と題しプレゼンテーションを行った。

ガンと診断される患者は75万人、ガンで死亡される方は34万人もいるが、自宅で最後を迎える方は8.1%しかいないと説明した。


今後は認知症の社会的費用の負担額は増大傾向にあり、政府は地域包括支援システムを打ち出していると説明した。在宅医療において24時間体制を構築する必要があり、これがスマートフォントクラウドサービスによって実現することが可能になったと説明した。


また医師の業務時間も短縮化することが可能になり、診療訪問時間が50%アップしたと説明した。また、iPhone・スマートフォンで地域医療・介護を繋ぐ地域医療連携支援システム「EIR」が実践導入おいてうまく稼働するようになってきたと説明した。


UCLA David Geffen School Of Medicineの高尾 洋之先生が「スマートフォンで医療現場を変える〜システムを病院に導入するまで〜」と題しプレゼンテーションを行った。

富士フイルムと開発したiPhoneなどのスマートフォンを利用して脳卒中の救急医療をサポートする「i-Stroke」を紹介した。

最初は脳卒中医療向けだったが、救急医療全般に使用されるようになっていると紹介した。


医療現場でスマートフォンは携帯電話を使用すると、医療機器に2センチ近づけると誤動作すると紹介した。誤動作は発生するが、機械に抱きつかない限り誤動作しないともいえると説明した。


NTTドコモの共同研究により発案され、メディベーションが開発したスマートフォン用救命・医療補助アプリ「MENU119」を紹介した。

これは、誰かを助けたいという気持ちを具体的にサポートするアプリで、倒れている人を発見した時の一次救命処置の流れや、子どもの急病への対処に迷った時の救急受診の目安を提供すると紹介した。


佐賀県健康福祉本部 医務課 主査 総務省 ICT地域マネージャー円城寺 雄介氏が「産学官そして民へ、iPadがつむぐ救急医療の未来」と題しプレゼンテーションを行った。

3年前に佐賀県は全ての救急車にiPadに搭載したと紹介し「99さがネット」について説明した。


また、救急隊員は体育会系の人が多いが、iPadはスムーズに使用できていて、また、外国人への救急サポートもiPadによって可能になっていると説明した。


佐賀県も「ドクターヘリ」を導入したが、大学病院、県立病院などとタッグを組み、チームとして救急医療を行う事が可能になっていると説明した。

新たな課題として、救急搬送は、昔外傷で運ばれることが多かったが、現在は病気で搬送されることが多くなっており、患者の医療情報が分からないと受け入れ対応が出来ないといった問題が出てきており、患者情報の共有が重要な問題になってきていると説明した。


消防庁 広域応援室長の杉田 憲英氏が「モバイルが変える緊急消防援助隊の情報戦略」と題しプレゼンテーションを行った。

阪神淡路大震災で消防能力の限界を感じ、緊急消防援助隊を直ぐに発足したと説明した。


東日本大震災では、ピーク時1900隊7000名、延べ88日間31,000隊11万もの大規模支援を行った。

この経験を踏まえて、現在、現場ではiPadと地図を使用した訓練を行っていると説明した。


緊急消防援助隊情報システム「DJS」を紹介し、iPadを使用して、現場隊員が必要とする情報共有支援を行えるべく開発を行っていると説明した。

ICTとモバイルの活用によって絆を構築することが出来るように考えていると紹介した。


I3Systems, Inc. 取締役社長室長の畑中 洋亮氏が「モバイルで引き起こす医療チームの根本的変革」と題しプレゼンテーションを行った。

スマートデバイスの改革を進める上で、セキュリティとコストに対する不安を解決する必要があり、それを実現する「CLOMO」を販売していると紹介した。


公共空間向け家具・遊具・サイン「コトブキホールディングス」導入事例として、Googleメールは利用されていたが、カレンダーは手描きで共有されておらず、紙の書類は山積みだったそうで、会社基盤の根本を変える必要があると考え、企業SNSを導入することから始まり、社内/社外コミュニケーション基盤そのものを改革することを進めたと紹介した。


Tlapalli, Inc 最高経営責任者の堀永 弘義氏が「スマートフォン医療 欧米最新現場レポート2014」と題しプレゼンテーションを行った。

距離で例えてアメリカのスマート医療導入事例を紹介した。30cmの距離では医療アプリが多くリリースされており、1cmの距離ではアプセサリーデバイス関連製品が、1mmの距離では血糖値を測るデバイス関連製品がリリースていると紹介した。

今年は、マイナス距離とした体内埋め込み型センサーなどが発表されてきたと紹介した。


アプリ紹介として、アメリカで利用出来る「MedSnap ID」は、薬をスキャンして、どんな薬なのかを調べることが可能だと紹介した。


ファルメディコ株式会社 代表取締役社長 日本在宅薬学会理事長の狭間 研至先生が「薬局から始める地域医療イノベーション」が動画によるプレゼンテーションを行った。


在宅医療において、処方した薬が正しく飲んでることが前提で診断を行っているが、必ずしもそうではないという問題があると説明し、薬剤師は医師から指示を受けた薬を渡すだけの立場だけでしがないが、薬学部で学んできた知識を活用した在宅医療介護を行えるようにすることで、在宅介護医療における医師の補足することが可能になると考え活動を行っていると説明した。




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